購買力平価説は、歴史的に有名ですし、それが、実際の相場の役に立たなかったことも、また有名です。購買力平価説とは、「為替レートは、自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される」という説です。1921年に、スウェーデンの経済学者グスタフーカッセルが提唱しました。為替レートが購買力平価から大きく乖離した状態が、長期的に続くことは難しい、と考える人もいるようです。確かに、5年後や10年後の、二国間の経済を考えると、その可能性は否定しません。しかし、5年後や10年後の長期であっても、為替レートが、購買力平価に近づく保証は何もありません。「ならないかもしれない」可能性もあるのです。また、5年後や10年後といった長期の為替レートを考察することと、短期のマーケットで、為替レートの変動をとらえることは意義が違う、と考えています。この場合の「短期」は、数日程度から数力月程度を指して「短期」と言っています。「マクドナルド・ハンバーガー」を用いて、購買力平価による為替レートの説明をした話も有名ですが、単なるエピソードに過ぎないので、ここでは割愛します。このエピソードは有名ですから、興味のある方は調べてみてください。先ほど述べた通り、実効為替レートや購買力平価説に関しては、それを知っていた方がよい、と思います。知らないよりも、知っていた方が、絶対によいことです。しかし、相場に勝つためには、知らなくてもよいことです。とはいえ、知識は、ないよりも、あった方がよいことも、また真実だと考えています。